最近、いろんな場面で「AI」という言葉をよく聞きますよね･･･。

皆さんも既にご存知かと思いますが、就活の選考においても、AIが導入され始めてきています。とはいえ、内定までのすべての選考がAIによって行われているというわけではなく、AI選考は主に「エントリーシート選考」と「面接選考」の2つで導入が進んでいるのが現状です。

例えば、AIエントリーシート選考ではソフトバンクやサッポロHD、横浜銀行などが導入していますし、AI面接選考は日清食品HDなどが導入しています。

では、今後さらに企業によるAI選考の導入が加速していくことが予想される中、AI選考を乗り切るノウハウについて解説していきます。

なぜ企業は選考にAIを導入するのか

AIを導入する企業の目的は2つです。

それは、採用選考にかかる人事の負担軽減を目的とした場合と、就活生の負担軽減を目的とした場合です。前者は主にES選考、後者は主に面接選考でAIを導入しています。

人事の負担軽減という視点でいうと、大手企業や人気企業には何万人ものエントリーがあり、ESも何千通と来るわけです。それを人事が全てしっかり読み込むのには限界があります。

現実的には、1人のESに目を通す時間は1分程度です。皆さんが何時間も、いや何日もかけて書いたESを、人事は書類選考時点では1分しか見ないのです。それで落とされる･･･就活生の皆さんからしたら、腑に落ちないし悔しい気持ちも沸いてくるでしょう。

しかし、人事からすると10,000通のESを5人で見たとしても1人あたり2,000通。1日8時間休憩なしで読み続けても、4日もかかるわけです。それをAIが選考してくれるとなったら、他の仕事に時間を費やすことができますよね。ソフトバンクでは、ES選考をAI化することで選考にかける時間を70％削減できたと公表しています。

就活生の負担軽減という視点でいうと、面接です。選考のたびに指定された時間に企業へ行かないといけません。

例えば、地方学生が都心の企業の選考を受けたり、Uターン就職を希望する就活生にとっては、1日がかりで面接を受けることになってしまいますよね。

もし、そのような就活生が、一次面接にあたる部分を、スマホで受検できるAI面接で受検することができたとすると、時間や場所に縛られることなく自分の都合の良い時に、自宅で受検することが可能になります。そういった点は、メリットと言えるでしょう。（実際、就活生に抵抗感があるというデータがあるのは事実ですが…）

ここまでで、企業がAIを導入する目的は、なんとなく理解して頂けたことでしょう。

AI選考攻略法　ES編

AIがES選考をするという場合の対策は、20卒の就活生にとっては簡単です。

まだAIの学習能力がそんなに発達していないので、昨年通過した先輩のESをそのまま書けば書類選考は通ります。

いやいや、知り合いでその企業に内定した先輩なんていないし･･･という就活生の方も多いと思います。

そんな就活生の方にはオススメのサイトがあります。

当塾のブログでも紹介していますが「ワンキャリア」や「unistyle」という就活情報サイトを活用することで、過去に通過したESを見ることができます。

もちろんテーマが変わることはありますが、どのような人物像を表現したらAI選考に通りやすいかは容易にわかるでしょう。つまり、共通点が存在するということです。

さすがにコピペというわけにはいきませんが、ES対策がある程度できている就活生は、表現の仕方を、通過したESに寄せて書けばほぼ通過できるという訳です。

このようにAIにも欠点があります。今後この点は改善されてくると思いますが、20卒や21卒の就活生にとってはそこまで進化することはないと思います。

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AI選考攻略法　面接編

逆に厄介なのがAI面接です。

AI面接はスマホで受検するのですが、質問の内容は一次面接レベルで「ガクチカ」や「今まで一番苦労したこと」など定番の質問がほとんどです。

しかし、あなたの回答にあわせて更に深掘りされていき、回答のテンポや話し方のクセなどから素のあなたを見られるというわけです。面接時間も60分以上と長く、動画も取られているので気が抜けません。

通常の一次面接は集団面接で30分程度が一般的ですので、1人あたりに割り当てられた時間は10分程度ですね。

AI面接だとその6倍以上の時間をかけて、深掘りされるというわけです。そして、そのAI面接の内容をもとに二次面接が行われるので、ESとの一貫性やAI面接での弱みの確認などがされるというわけです。

人事は、AI面接の結果から次の面接であなたに何を質問しようかじっくり練ってきます。選考にAI面接がある企業を受ける場合は、最終面接の1段階前の個人面接くらいの意識と対策をしてから受検をしないと、仮にAI面接を突破できたとしても、内定獲得まではおそらく難しいでしょう。

今後、AI選考の導入企業が増えてくると思われますので、当塾でもAI面接の対策にも個別対応をしています。

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AIという言葉に過剰に反応しないこと

AI選考と聞くと、何かハードルが高く感じたり、AIに選考されるのには抵抗があるという就活生が多いのも、また事実なのです。しかし、現時点では選考の一部がAI化されているだけで、選考の全てがAI化されているという訳ではありません。

そもそも難関企業から内定を獲得できるレベルの学生は、たとえAI選考だとしても選考を通過することでしょう。つまり、企業の評価基準をしっかりと理解した上で選考に臨むという、就活の一番大切なポイントを押さえておけば、面接相手が「人」だろうと「AI」だろうと変わりません。

実際、AI面接も評価レポートを人事が見て最終判断をしている訳ですので、面接は「AI」でも判断は「人」を介しているのです。冒頭でも述べましたが、企業がAI選考を導入する目的は、人事もしくは就活生の負担軽減にあります。つまり、AIに全てを任せるわけではないということです。

AIでのES選考の際にも触れましたが、通過したESをそのまま書けばESは通過するわけですが、自分の力でそのレベルのESを書けるようになること、それこそが一番重要なのです。仮に、誰かの真似をして通過したESを元に面接を受けたとしても、深掘り質問をされている間に、必ずボロが出てうまくいかないことでしょう。

AIという用語を過剰に意識するのではなく、内定獲得のためのポイントをしっかりと押さえた上で、自分の就活レベルをそこまで上げるにはどうしたらよいかを意識しながら就活対策をしていきましょう。

まとめ

・企業が選考にAIを導入する目的は「人事の労力削減」

・AIがESを選考するのには限界がある

・AI面接は手軽な反面、人事の評価ウエイトは高い

・AIという言葉に過剰に反応せず、しっかりとした就活対策をすることが重要

今後、AI選考を導入する企業が増えることで、就活生はその対策として何をしなければならないのか。

それは、先程も述べましたが、やはり従来通りの就活対策が最も重要なわけです。

もちろん、第一志望の企業がAI選考ならば、その選考までの間に、他の企業のAI選考などを通じてAI選考に慣れておくということは必要かもしれません。

忘れてはいけない重要なことは、原点に立ち返ること。つまり、しっかりと就活準備をし、志望企業の選考に臨むこと。それは昔も今も、そしてこれからの就活でも、変わることはありません。

「就活ルール」という言葉をニュースなどで聞いたという就活生も多いかと思います。

そもそも就活ルールって何？という学生も多いと思いますので、簡単に説明しますと、

経団連（日本経済団体連合会）が企業に、採用活動を始める時期を大学3年の3月、面接開始日を大学4年の6月と定めて加盟企業にルールを守ってねといった指針のことです。そして、今回そのルールが廃止されるということでニュースになっている訳です。

そもそも、日本以外で新卒の一括採用における就活ルールを決めている国はありませんし、この経団連が決めた就活ルールはとっくに形骸化している、というのが現状といえます。というのも、文部科学省の2018度「就職・採用活動に関する調査」によると、6月以前に選考活動を開始した企業は62.4％だそうです。つまり、実に6割以上の企業が「解禁破り」をしているということになるのです。

以上のことなどを理由に、経団連が就活ルールの廃止を決定したということですね。

では、就活ルールが廃止になることに伴う、就活生の取るべき対策について解説していきます。

20卒は現行通り 但し例外もあり

多くの就活生は、大学3年生の3月から就活が始まることを想定して対策をしていると思います。

学校の授業やセミナー、リクナビやマイナビといったナビサイトもその時期に合わせたスケジュールになっているため、皆さんがそう思うのも当然のことだと思います。

実際2020年卒の学生までは、このスケジュールで実施されることが決まっています。

しかし、現実はと言うと･･･このルールを守っている企業は経団連に加盟している企業のみです。（加盟している企業のなかにも例外はありますが･･･）

例えば、外資系の企業は大学3年の秋には選考が始まって内定が出ますし、一部のマスコミ業界の企業においても秋から選考が始まり年内か年明けには内定が出るという流れになっています。

また、夏のインターンシップで実質選考をして、優秀な学生を水面下で選考に案内している企業もたくさんあります。

つまり、皆さんが就活解禁日だと思っている日の何カ月も前に、既に内定を獲得して就活を終えている学生がいるのが事実だということです。

このような学生は、情報収集力が優れています。（自発的か受動的かは別としてですが…）

就活において、志望企業から内定を獲得する為には、企業理解や業界研究などももちろん大切ですが、情報収集で負けないようにすることも、同じぐらい大切なのです。

21卒の予測

では、2021年卒の学生はどうなるのでしょうか？

間違いなく、就活の開始時期は早まります。なぜここまで断言できるのかというと･･･、東京オリンピックがあるからです。

経団連のルールが仮にあったとしたら、2021年卒の学生が就活をするのは2020年の春からということになります。しかし、首都圏ではすでに説明会の会場は取れませんし、ホテルが満室になってしまっているなど、オリンピックの影響で2020年の6月に選考することは不可能な状況となっています。

逆に、オリンピックが終わった9月以降から選考を始めるということは考えにくいので、4月か5月には大手も含めて選考が行われると考えるのが自然です。

こういった状況を考えると、就活対策を前倒しでおこなう必要が出てきます。ですので、情報収集のためのアンテナを常に張っておき、情報収集力でもライバルに負けないようにすることが必要不可欠です。

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そもそも就活ルールがなくなるとどうなるか

そもそも就活ルールが全くなくなれば、企業もいつ採用活動をはじめても良いわけです。もしかしたら、大学入学直後から就活をして内定を取りまくる内定コレクターみたいな学生も出てくるかもしれません。

大学1年生が終わるころには内定10社もある･･･みたいな。

また、いつでもどこかの企業の選考が開催されているので、そこで場慣れをして志望企業の選考に挑むという学生も当然いるでしょう。

時期が早まることは、学生にとっても企業にとっても今より大変になることは間違いありませんが、逆にライバル学生と差をつけやすくなるという側面もあります。

それは大学1年生、2年生の段階での学生生活の送り方が重要だということです。

この時期にESに書き込める経験値をつけ、3年生になったらそれをESに落とし込み、面接での表現力を磨いていくといったイメージで就活に取り組んでいくことが、学生生活と就活を両立した最も効率的なやり方だと思います。

選考の時期が変わっても、大手企業や人気企業の採用基準が変わることはないと思った方が良いです。逆に、早めにいろいろな企業の選考を受けて、場慣れをした学生が増えて難易度が高まる可能性の方が高いでしょう。

そうなるとやはり1年生、2年生の時の過ごし方がポイントとなります。

“参考”
就活塾が教える！就活解禁までに必ずやるべき７つの具体策

通年採用でも企業の採用基準は変わらない

志望企業から内定を獲得する為に対策すべきことに、時期は一切関係ありません。あえて挙げるとすれば、情報収集力です。GDやES、面接対策といった選考の中身の対策は、基本的には同じです。

だからこそ、情報で負けないようにして志望企業のエントリー時期をしっかりと確認すること、そしてその日から逆算して対策をしていくことが重要だということです。

就活ルールがある現状では上記で述べた例外を除けば、大学3年生の3月から逆算して対策をしていけば良いのですが、就活ルールがなくなると逆算するべき基準日が皆さんの志望企業の選考開始日となるわけですね。

つまり、全員が同じ動きをする時代から個々で動いていく時代へと変わります。

日本人は集団で動くことが好きだという国民性がありますが、これからは時代とともに変化していくことが求められます。

冒頭でも述べましたが、そもそも新卒の一括採用をしているのは日本だけです。他の国では通年採用が主流です。日本でも下記の企業は通年採用を実施しています。

株式会社ファーストリテイリング、楽天株式会社 、ソフトバンク株式会社 、ヤフー株式会社、株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）、株式会社リクルートライフスタイル、ネスレ日本株式会社、アーサー・ディ・リトル・ジャパン株式会社 （ADLジャパン）、株式会社メルカリなどです。

これはごく一部ですが、メガベンチャーやベンチャー企業では既に人気企業でも通年採用が実施されています。

就活で不安を抱きながら学生生活を送るよりも、充実した学生生活を送りながら効率的に志望企業から内定をもらえるように、サポートしてくれる人を早めに見つけておくことも大切です。

まとめ

・就活ルールは経団連の指針。実際に守っている企業は少なく形骸化している

・2021年卒の選考はオリンピックの影響で確実に早まる

・大学1年・2年の過ごし方が大切

・就活ルールがなくなる事でライバルに差をつけやすくなる

何度も言いますが、これからの就活は、情報収集が最も重要だと言えるでしょう。

常にアンテナを張り巡らし、今、自分が何をすべきなのか、いつどのように動くべきなのか、そして、自分の志望業界、さらには志望企業の動向を常に把握しておくことが求められます。

他のライバル学生とは違う、自分のやり方をいち早く見出し、それを実践しながら就活を乗り切って初めて、満足のいく企業からの内定を勝ち取ることができるでしょう。

就職活動の際、企業選びをする一つのポイントして「離職率」を気にする学生さんも多いと思います。誰だって頑張って内定を勝ち取った会社をすぐに辞める…なんてことは極力したくないという思いがあるのは当然のことでしょう。

厚生労働省が発表している資料によるとやはり近年平均して30％程度が、新卒の離職率のラインのようです。

この「新卒の離職率３割」についてしっかりと理解を深めることで、会社選び・業界選びにおけるあなたの「離職率」への考え方も変わってくると思いますので、今回はそのあたりを中心にまとめていきたいと思います。

データを読むときは、数字のインパクトだけに気を取られないこと

統計数字などデータを読むときは必ず注意しないといけないことがあります。

それは、どのようにデータを取っているか、もしくはそのデータを細分化して正確に数字を読み取ろうとすることです。興味のある方は「厚生労働省」のホームページから、フリーワード検索に「新規学卒者の離職状況」と打ち込み、関連資料を見ながら続きを読んでいただければと思います。

私は新卒で経営コンサルティングの会社に入社したこともあって、結構データの読み方は色々と勉強してきました。そこで大前提として学んだのが、上記に書いたポイントです。

このデータはまず入社した新卒が「3年以内」にどれだけ辞めているか、それを従業員規模別、業界別などで示しているものになります。ですので、まず自分が現時点で目指している業界や従業員規模（大手企業なのか中小企業なのか）を考慮して読み取ることが必要です。

“参考”
大手企業と中小企業…入社するならどちらがいいのか

単年度のデータだけ見ても、全体像は見えてこない

ニュースでは毎年のように「新卒離職率3割越え」などと書かれますが、実際のところ20年以上も前から、現状はさほど変わっていません。だいたい20％後半から30％中盤で数字が変わっているという感じです。

ですので、新卒離職率3割というのは、「就職氷河期が原因」とか「就職活動に失敗する人が増えた」というのが根本的な原因と考えるには、ちょっとデータが不足しています。

つまり、歴史的に見ても新卒離職率3割は「だいたいそんなもんでしょ」の範囲とも言えなくないということです。

“参考”
就活で失敗する“自己陶酔型の自己PR”とは一体何か

“参考”
グループ面接で失敗しないための５つの攻略ポイント

では、この新卒離職率から見えてくるものとは…

先程お伝えした通り、従業員別、業界別という切り口で見た方がいいでしょう。

まず従業員別ですが、例年数字的に多少の動きはありますが、「従業員数5人未満が約60％」「従業員数5～29人未満が約50％」「従業員数30～99人未満が約40％」「従業員数100人～499人未満が約30％」「従業員数500人～999人未満が約30％」「従業員数1000人以上が約20％」となっています。

つまり中小企業の割合がおよそ97％の日本において、この離職率を底上げしているのは、従業員数が少ない零細・中小企業およびスタートアップのベンチャー企業などと考えられます。

また業界でいえば、「飲食・宿泊系が約50％」「生活関連・娯楽業が約50％」「教育・学習支援業が約50％」「小売業が約40％」「医療・福祉が約40％」と続きます。

ですので、従業員が少なくまた上記で書いた業界の場合は、離職率というものにある程度敏感になって、企業研究やOB訪問などもやっていく必要はありますが、逆に従業員数が1000人以上で、上記の業界以外であれば、そこまで強く意識しなくてもいいかと個人的には思います。

“参考”
就活で差をつけるための効率的なOB訪問の方法

“参考”
就活塾で学ぶ大手内定100の方法　「企業研究編」の記事一覧

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「離職率が高い」は、悪なのか

もちろん世の中には、離職率一桁という会社もあります。

それが「当社の働きやすさを裏付ける数字です」とアピールする会社もあるくらいです。

「離職率が高い＝悪」の風潮が強く、忙しい会社はブラック企業といったような考え方も浸透しつつあります。ですが一概に離職率だけで判断するのはあまりにも早計なきがします。

新卒で就職活動をしているときは「転職」の可能性など考慮して活動することは少ないと思いますが、実際に社会に出てみると「会社を変えることで自らをスキルアップさせる」という形で、キャリアを形成している方が案外多いのです。

当然転職によって、給与面や待遇面をよくしていく方も少なくありません。

例えば一人前になるまで5年でかかる会社で勤めているより、2年間でそれをすべてこなしてしまうことが出来る忙しい会社があれば、その忙しい会社にいる人からすると、ネガティブな要因というより「もっと成長できる場を求めて」といったポジティブな要因で、転職を考えるでしょう。

ですので離職率を考える際は、ネットの情報だけでなく実際に働いている人に会って、「どのような理由で会社を出ていく人が多いのか」「会社を出ていく人は仕事が出来る人が多いのか」など聞くと、より信憑性のある、かつあなたの会社選びにとって有益な情報を得ることが出来ると思います。

“参考”
就活生が知っておくべき、ブラック企業の見分け方

今後10年・20年後を考えると、離職率は横ばいかやや上昇する

…のでは…と私個人は思っています。あくまで個人的な見解ですが。

というもの、この近年のIT技術の進展が著しく、個人が強い影響力を発揮できる社会的インフラが整いつつあると思います。今読んでいただいているブログという形式もそうでしょうし、YouTubeに代表される動画配信環境の充実…挙げればキリがありませんが…

それだけ個人が比較的に安易に情報発信が出来る環境があることで、フリーランスやフリーエージェントといった働き方、ノマドワーカーとったものも含めて、働き方の多様化がどんどん加速しているように思います。

また近年日本でも、副業に関する緩和、起業のハードルが低くなっている動きも見逃せません。

“参考”
起業するべきか、就職するべきか悩んでいる就活生へ

職を持ちながら、自分らしさを発揮できる副業をやっているうちに、副業をベースに起業する…そんな動きが加速してくる可能性はあると思います。

「仕事をする＝会社に勤める」という職業観が時代とともに「仕事をする≠会社に勤める」変わってくるのではないでしょうか。個人的にはそんな世の中になれば、職場関係での悩みとかなどの社会的な問題も少しづつ改善されるように思います。（もちろん新たな問題がでてくるのでしょうが…）

まとめ

・　新卒離職率3割は、あくまで合計値であること

・　従業員別、業界別で見ると、離職率には大きな差があること

・　あえて転職をして、キャリアを形成していく社会人も多い

・　大切なのはその企業の離職者がどんなタイプの人が多いのかである

・　今後は働き方の多様化が加速していく世の中になっていく

離職率という指標にこだわり過ぎず、もっと本質的な「自分のやるべきことがあるのか」「自分が成長させる環境があるのか」などなど別の視点もしっかりと比較したうえで、会社選びをしていってほしいと思います。

突然ですが、就職内定率…皆さんはチェックしていますか？

毎年決まった時期にリクルートがデータをまとめているのですが、その年の就活の現状を読み解く参考数字になりますので、就活を行う前年度の数字は、是非押さえておきましょう。

その数字から、平均値がわかりますので、現状自分が置かれている立場はどういった状況なのか…ということを把握したうえで、就活の対策を立てていってほしいものです。では、具体的にどのように数字を見ていくのか、解説していきましょう。

2013年卒の内定の状況　就職内定率（10月1日時点）

一つの目安として、内定式が一斉に行われる10月1日のデータを見てみましょう。

例年この時期の数字はまとめられますので、就活前にチェックするのがおすすめです。そしてこの数字を見る前にまず「就職内定率」の定義をしっかりと頭に入れておきましょう。

「就職内定率」は、当該月1日時点での就職志望者（「民間企業に就職したい」「公務員として就職したい」「教員として就職したい」「医師・歯科医師・看護師として就職したい」「左記以外で民間企業ではない組織・団体に就職したい」のいずれかを選択した学生）のうち、当該月1日時点までに内定取得経験のある者の割合

とのことです。当たり前のように思うかもしれませんが、就職を希望した人の中での数字です。つまり、全体の大学生の中での比率ではないということです。大学院への進学を決めた人や、そもそも就職をするつもりのない人は母集団にははいっていないということです。

それを念頭に入れてもらって、2013年卒の数字を見てみましょう。

文系学生には依然厳しい状況が続く

・文理別では、文系73.5％、理系81.9％
・男女別では、男性77.3％、女性74.8％
・地域別では、関東77.4％、中部74.8％、近畿73.4％、その他地域・計77.4％

との結果。この通知だけでみると、「文系・女子・関西圏」の学生が母集団としては一番結果として厳しかったという内容になっています。毎年の傾向ではありますが、やはり文系学生の就活での苦戦が目立ちます。

そしてリクルートのデータによると…「10月1日時点での就職志望者のうち、大学生全体の就職内定率（10月1日時点）は76.2％で、8月1日時点(※2)に比べ、9.7ポイント上がった。」とのこと。

つまり、8月～9月の2か月間で、9.7ポイント上昇したということは、その期間就活を続けている学生が存在しているということです。9.7ポイントということは、全国的に見れば何万人規模の学生が、夏休み中まで就活を続けているということになります。

この数字をあなたはどう捉えるか

「そんな時期まで就活やってる人もいるんだな…」と他人事で終わらせるのは少し乱暴かもしれませんね。というのも就職活動はある一定の時期を超えると一気に、活動効率が下がってきます。

どういうことかというと、4月5月の内定出しのピークをさかいに、今まで腐るほどの企業へのエントリーが出いていたものが、エントリーする企業群が減っていき、6月を過ぎていくと大手の採用はほぼ完了し終わりを迎えます。

そのあと選考に行きたくても、行きたいと思える企業がなくなっていく…といったバットスパイラルに突入する就活生が後を絶ちません。
ですから、就活で実感として「このままだと私やばいかも…」と思った時には、かなり深刻なスケジュールになってしまうということがあります。ですから、努力をするなら早めに動くのが就活の鉄則です。

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4人に3人が10月までに決まるのなら、私にも内定は出るという考えはNG

あなたも気づいていると思います。これは内定が決まった人の数字です。

第一希望の企業に内定した人の数では決してありません。就活生が一生懸命活動して4人中3人が決まる状態。

そんな中で第一希望の企業に内定をもらえる確率というと、その数字はさらに低くなります。
せっかく就活やるんですから、結果にこだわってほしいと思います。就活の対策はしっかりと行ってくださいね！

まとめ

・文系学生の就職内定率は低迷。早めの動き出しが肝心。
・就職内定率が高いからと言って、満足の結果で就活を終えられるかは別問題。
・夏まで就活を伸ばさないためにも、今できる就活対策は何かを考える。

「就職活動やってみたら、こんなに大変だとは思わなかった」…という行き当たりばったりでは、せっかくの就職活動を無駄に過ごしてしまう可能性があります。就活にいいイメージを持つもの大切ですが、それ以上に「もしものときのため…」を想定して、動き出してほしいと思います。